石垣経済新聞

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市民アンケート結果発表を行う石垣島トライアスロン大会組織委員会会長の大浜長照市長（中央）

　「ITUトライアスロン･ワールドカップ石垣島大会」の市民アンケート集計結果が6月6日、石垣市役所庁議室（石垣市美崎町）で発表された。

　アンケートは、石垣市議会などで議論されている大会開催の是非を問うもので、市が1,000人の市民を無作為に抽出し文書で調査を行った。調査期間は今年4月25日～5月12日。そのほか、参考意見として70以上の関連団体へのアンケートとインターネットによるアンケートも行った。

　市民アンケートでは、81％以上の市民がトライアスロン大会を観戦･応援したことがある、28％の市民がボランティア参加経験者と答えた。「市民のスポーツ意識高揚に対する効果」「石垣市のイメージ向上に対する効果」「観光振興に対する効果」「国際交流の促進に対する効果」に対して60％以上の市民が「効果はある」と答えた。「今後も開催の必要性はある」「どちらかといえば今後も開催の必要性がある」は合わせて69％、トライアスロン大会全体の存続については「ワールドカップとファミリー大会、両方を同日開催した方が良い」が69％だった。

　アンケート結果に対して、石垣島トライアスロン大会組織委員会会長の大浜長照市長は「今回トライアスロン大会組織委員会予算を使用して調査を行ったが、肯定的な答えが多く、市民に理解をいただいているのだということが分かった。6月の議会で保留となっている予算をいただき、来年の開催に向けて頑張りたい。市民の力を自信につなげて、これからも継続していきたい」と話す。

　石垣島トライアスロンは1987年にファミリートライアスロンとして開催、1996年からワールドカップ大会と同日開催となった。今年のワールドカップ大会には男子45人、女子46人が出場し、石垣島トライアスロン大会には41都道府県から過去最多の1,465人が出場しているが、1,600万円以上のワールドカップ公認料をめぐり継続するか廃止するかの議論が浮上し、今回のアンケートが行われた。

　詳しいアンケート結果はトライアスロン石垣島大会のホームページで掲載予定。

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