沖縄・石垣島、西表島、宮古島でアクティビティブランド「ADVENTURE PiPi」を運営する株式会社NASH（本社：沖縄県八重山郡竹富町、代表取締役：奥田光三郎）は、全国の子どもがいる20〜50代の男女400名を対象に、「泳力とマリンアクティビティの安全体制に関する調査」を実施しました。



　「泳げないから、たぶん自分には向いていない」--マリンアクティビティを検討する場面で、そう考えて候補から外してしまう。こうした「静かな見送り」を続ける旅行者の姿が今回の調査で浮かび上がりました。大人になって海で泳ぐ機会は失われやすく、最後に海で泳いだのは「10年以上前」という人が47.3%。子どもの頃の記憶のまま「今の自分」を判断してしまうケースが少なくありません。

　さらに、その不安を解消するはずの安全情報も、ほとんど届いていませんでした。事業者が「浅場から始めます」「全員ライフジャケットを着用します」と説明しても参加意向はわずかしか動かず、予約前に確認されている項目は料金が43.5%を占める一方、公的な安全認定は10.8%にとどまるという新たな課題も見えてきました。本リリースでは、旅行者が抱える「泳力にまつわる4つのもったいない」を、調査結果とともにご紹介します。
＜調査サマリー＞
１.大人になって、海で泳ぐ機会は失われていた--72.4%が「5年以上、海で泳いでいない」、39.3%が25メートルに自信なし

２.「興味がない」のではなく「自分には無理だと判断していた」。旅行先で体験を諦めた経験は37.3%

３.不安の正体は、泳力だけではなかった。3割弱（28.5%）が「事業者の安全体制や補償が分からない」

４.予約前に公的な安全認定を確認していた人は10.8%。制度を知ると58.1%が「確認したい」と回答（約5.4倍）

■「泳力とマリンアクティビティの安全体制に関する調査」概要
調査期間：2026年9月8日
調査方法：インターネットによるアンケート調査
調査対象者：全国の子どもがいる20〜50代の男女
回答者数：400名（男性200名／女性200名）
※グラフ中の回答割合は小数点第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならないことがあります
※Q4は、18歳未満のお子さまと同居する回答者を分母として集計しています（n=312）。お子さまが複数いる場合は、いちばん年齢の低いお子さまについてご回答いただいています
※調査結果をご紹介いただく際は【ADVENTURE PiPi調べ「泳力とマリンアクティビティの安全体制に関する調査」より引用】と注釈をご記載ください。

１.大人になって、海で泳ぐ機会は失われていた--72.4%が「5年以上、海で泳いでいない」、39.3%が25メートルに自信なし

　マリンアクティビティを検討するとき、多くの人が最初に照らし合わせるのは「自分は泳げるか」という記憶です。しかし今回の調査では、その記憶が更新されないまま判断材料になっている実態が見えてきました。



　現在の泳力を聞いたところ、『25メートル程度まで泳ぎ切る自信はない』が17.8%、『ほとんど泳げない』が12.5%、『まったく泳げない（水に浮くこともできない）』が9.0%となり、合計で39.3%と4割にのぼりました。女性では49.5%と半数近くに達しています（男性29.0%）。子どもの頃に泳げた経験があっても、現在の自分に置き換えたときには自信を持てない人が一定数いることが分かります。



　その背景にあるのが、海で泳ぐ機会そのものの減少です。最後に海で泳いだ時期を聞くと、『10年以上前』が47.3%と半数近くを占め、『5〜10年前』が12.3%、『これまで一度もない』が12.8%。合計72.4%が「ここ5年、海で泳いでいない」状態でした。直近1年以内に海で泳いだ人は13.8%にとどまります。プールとは異なり、足のつかない場所や波のある環境に体を慣らす機会は、大人になってからほとんど失われているといえるでしょう。

２.「興味がない」のではなく「自分には無理だと判断していた」。旅行先で体験を諦めた経験は37.3%

　この不安は、気持ちの中だけの問題では終わっていませんでした。旅行先まで足を運びながら、申し込みの手前で降りてしまう「静かな見送り」が起きています。



　旅行先で泳力や水慣れへの不安を理由に参加を諦めた経験を聞いたところ、37.3%が何らかの体験を手放していました。内容としては『海水浴・ビーチでの遊泳』が15.0%と最も多く、『川遊び・滝壺での水遊び』が11.8%、『スキューバダイビング（体験ダイビングを含む）』が10.0%、『シュノーケリング』が9.5%と続きます。さらに5.8%は『水がある場所を避けるため、旅行先そのものを変更した』と回答しました。

　注目すべきは、最も多く諦められていたのが専門的なアクティビティではなく、海水浴という最も身近な行動だった点です。これらは「興味がないから参加しなかった」層ではありません。関心はあり、現地にも来ていながら、自ら候補から外していたのです。4割近くにとって、その旅は「本来は楽しめた可能性のある体験」を手放した旅だったといえます。



　こうした傾向は、親世代だけにとどまりませんでした。18歳未満のお子さまと同居する回答者に、そのお子さまの海での遊泳経験を聞いたところ、『一度もない』が31.4%、『1度だけある』が12.2%となり、合わせて43.6%が「海でほとんど泳いだ経験がない」という結果に。水に慣れる機会の少なさは、次の世代にも引き継がれつつあることがうかがえます。

３.不安の正体は、泳力だけではなかった。3割弱（28.5%）が「事業者の安全体制や補償が分からない」

　参加をためらう理由は、泳げるかどうかだけではありませんでした。当日の体力であれば現地で相談もできますが、事業者を選ぶ段階で判断材料が足りなければ、そのまま予約に至りません。



　参加時に不安を感じることを聞いたところ、『体力が持つかどうか』が36.8%、『クラゲ・サメなど海の生物』が34.0%、『当日の天候や海の状況』が34.0%と続き、『自分が泳げるかどうか』は29.0%でした。一方で、『事業者の安全体制がどうなっているか分からない』が19.5%、『事故や怪我の際の補償（保険）がどうなっているか分からない』が19.3%、『ガイドの資格や経験がどの程度か分からない』が14.3%と、事業者側の情報が分からないことへの不安も並びます。これらのいずれかを挙げた人は28.5%。「この事業者に任せてよいのか判断できない」という不安が、3割弱に共通していることが分かりました。

　では、事業者側が安全面の条件を具体的に伝えれば、この不安は解消されるのでしょうか。同じ回答者に、条件を示さない状態と示した後で、それぞれ参加意向を聞きました。





　条件を提示せずに聞いた段階では、参加意向（『参加したい』＋『やや参加したい』）は38.3%でした。ここに『足の着く浅い場所からスタートする』『全員がライフジャケットを着用する』『ガイドが常時同伴する』の3条件を明示して再度聞くと45.6%となり、伸びは+7.3ptにとどまりました。

　ただし内訳を見ると、変化の中身が見えてきます。『あまり参加したくない』は13.5%から8.8%へ、『参加したくない』は29.8%から25.0%へ減り、否定層は合わせて9.5pt縮小しました。その受け皿となったのは参加意向（+7.3pt）だけではなく、『どちらともいえない』も18.5%から20.8%へ増えています（+2.3pt）。条件の明示には一定の効果があるものの、参加意向は45.6%と半数には届かず、依然として半数以上が『参加したい』とは答えていません。条件を文章で並べるだけでは「本当にそれが守られているのか」を確かめる手段がないため、判断材料として機能させるには第三者による裏づけが求められるといえるでしょう。

４.予約前に公的な安全認定を確認していた人は10.8%。制度を知ると58.1%が「確認したい」と回答

　旅行者が予約前に見ていたのは、料金や規定といった「取引の条件」でした。安全を測る情報は、同じように参照されているのでしょうか。



　予約前に確認した項目を聞いたところ、最も多かったのは『料金・プラン内容』の43.5%。次いで『キャンセル料・返金の規定』が25.3%、『事故や急病が起きた際の対応体制』が25.0%、『所要時間・集合場所』が24.5%と続きました。一方、『自治体などによる公的な安全認定・指定の有無』を確認していた人は10.8%で、『その他』を除く確認項目の中で最も低い水準にとどまりました。確認率は、最も多い料金の約4分の1にとどまる結果となりました。

　また、安全体制に関わる4項目（ガイドの資格・保険・急病時の対応・公的認定）のいずれも確認していなかった人は57.5%。一方、表示された全項目の中で『いずれも確認していない』と答えた人は30.8%に達しました。予約の判断は料金や規定といった取引条件を中心に行われ、安全性を裏づける情報は後回しになっている状態がうかがえます。





　こうした判断材料のひとつとして、沖縄県には沖縄県公安委員会が安全対策に優れた海域レジャー事業者を指定する「安全対策優良海域レジャー提供業者（マル優）」制度があります。しかし認知度を聞いたところ、『名前も内容も知っている』は8.8%、『名前は聞いたことがあるが、内容は知らない』が14.0%にとどまり、77.3%が『知らない』と回答しました。制度は運用され、指定事業者も公表されているにもかかわらず、判断材料として認識されていない実態が明らかになりました。

　そこで、マル優が沖縄県公安委員会による指定制度であること、水上安全条例の定める安全対策基準への適合が要件であること、1年以上の営業実績や人的体制・安全設備に関する審査を経て指定されることを説明したうえで、今後の事業者選びで公的な安全認定の有無を確認したいと思うかを尋ねました※。その結果、『確認したい』が29.8%、『やや確認したい』が28.3%となり、合計58.1%が「今後は確認したい」と回答。実際の確認率10.8%に対して約5.4倍の水準です。つまり、公的な認定を確認しないのは関心がないからではなく、そうした制度があること自体を知らないからでした。知る機会があれば、半数以上が判断材料として使いたいと考えているといえるでしょう。
※提示文の全文は、本リリース内「まとめ」の後に記載しています。

■まとめ｜「泳げなくても大丈夫」を、確かめられる形で
今回の調査から見えてきたのは、大人になって海で泳ぐ機会を失った旅行者が、更新されていない泳力の記憶に振り回され、本来楽しめたはずの体験を諦めている実態です。最も多く諦められていたのは海水浴という最も身近な行動であり、その傾向は子ども世代にも及んでいました（43.6%が「海でほとんど泳いだ経験がない」）。さらに課題は泳力そのものだけではなく、「この事業者に任せて大丈夫か判断できない」という情報不足にもありました。安全条件を伝えても参加意向の伸びは+7.3ptにとどまり、公的な認定を確認していた人は10.8%--その背景には、77.3%が制度を知らないという現実がありました。

こうした課題に、ADVENTURE PiPiは2つの形で応えています。まず、「25メートル泳げるか」を参加の条件にしていません。水辺のツアーでは参加者全員がライフジャケットを着用し、ガイドが常時同伴する体制をとることで、泳力を前提としないツアーを提供しています。また石垣島店・西表島店・宮古島店の3店舗すべてで、足のつく浅場からスタートするシュノーケリングツアーを提供しています。

そして、その安全体制を自社の説明だけで終わらせないために、公的な裏づけを用意しています。石垣島店・西表島店・宮古島店の3店舗は、沖縄県公安委員会が指定する「安全対策優良海域レジャー提供業者（マル優）」の指定を受けています。指定事業者は沖縄県警察のウェブサイトで公表されており、予約前にご自身で確認いただけます (沖縄県警察「安全対策優良海域レジャー提供業者（マル優業者）一覧表の公開について」https://www.police.pref.okinawa.jp/docs/2023020900011) 。事業者が語る安心ではなく、確かめられる安心として示せることを重視しています。

旅行者が本当に求めているのは、「泳げるようになること」ではなく、「泳げなくても大丈夫だと確かめられる材料」です。本調査は、その潜在需要をはっきりと示す結果となりました。

※Q10で提示した説明文（全文）
「安全対策優良海域レジャー提供業者（通称：マル優）」は、沖縄県公安委員会が、沖縄県水難事故の防止及び遊泳者等の安全の確保等に関する条例（水上安全条例）に定める安全対策基準に適合していると認めた海域レジャー事業者等を指定する制度です。指定を受けるには、1年以上の営業実績があること、および人的体制や安全設備に関する基準を満たしていることについて、事業者からの申出に基づく審査を受ける必要があります。
■ADVENTURE PiPiについて
　「ADVENTURE PiPi」は、沖縄・石垣島、西表島、宮古島で展開するアクティビティブランドです。マングローブカヌーやシュノーケリング、鍾乳洞探検など、天候に左右されにくい多彩なメニューを揃え、装備レンタル・写真データ・送迎込みの「手ぶら」で参加できる仕組みを提供しています。累計参加者50万人以上、年間参加者数No.1・累計口コミ数No.1・年間売上No.1・従業員数No.1※を誇る、日本最大級のアクティビティブランドとして、離島観光の新しい楽しみ方を提案しています。

また、石垣島店・西表島店・宮古島店の3店舗は、沖縄県公安委員会が指定する「安全対策優良海域レジャー提供業者（マル優）」の指定を受けています。指定事業者は沖縄県警察のウェブサイトで公表されています。





※No.1表記について
2026年7月期 アクティビティマリンショップにおける市場調査
調査機関：日本マーケティングリサーチ機構
調査期間：2026年6月29日〜2026年7月3日
調査概要：主要5社を対象
競合選定条件：次の１.および２.を満たすもの １.「マリンアクティビティ」上位1〜100（検索エンジン：Google、抽出日：2026年6月16日）のうち、コーポレートサイトがあるもの ２.マリンアクティビティ利用経験者100名を対象としたアンケート結果において、利用検討者率が5%以上、または自由回答における利用検討者率が5%以上のもの
調査手法：公開情報および関係者へのヒアリング等を基に、累計データを比較・検証したものです。
実際の数値とは異なる場合がございます。
備考：2026年7月時点／効果・効能や優位性を保証するものではございません。

■会社概要
企業名：株式会社NASH
代表取締役：奥田光三郎　
所在地：沖縄県八重山郡竹富町字上原870番地60
事業内容：ツアー業務運営、インターネット業務運営
URL：https://nash-holdings.com/
　　　https://ishigaki-pipi.com/
　　　https://miyako-pipi.com/
　　　https://iriomote-pipi.com/