石垣市民有志で作るグループ「八重山ハザードマップ研究会」が自主防災に役立ててもらおうと八重山地域のハザードマップを作成し、大浜公民館（石垣市大浜）で10月23日、初めての説明会を開いた。

　同研究会の発足は、ウェブ制作などを手掛けるパワナ（石垣市石垣）代表の十河学さんがきっかけ。3月11日の東日本大震災発生時、海外にいたという十河さん。数時間のうちにさまざまな情報共有サイトが立ち上がり、ツイッターやフェイスブックなどが安否確認や被害状況を伝える重要な手段になっていく様子をつぶさに見ていた。その後、自分が住む石垣市の防災について調べたが知りたい情報が手に入らないことを痛感。ハザードマップの必要性を感じて自らマップ制作に取り組み、友人に声を掛けたところ思いを同じくする人たちの輪が広がった。メンバーは消防士、防災士、実際に被災地へ行った看護師、東北出身者、不動産業者などさまざま。ウェブデザイナーも数人関わる。

　意見交換を重ね、まずは約50のカテゴリーの設定。避難所、病院、AED、通行止めといった防災の基本情報から、リーフカレント、ハブクラゲ、オニヒトデ、カンムリワシなど八重山ならではの情報も集約できるようにした。例えば携帯電話のGPS機能を使って現在地を調べると、近くにある避難所や5階建て以上のビルまでの距離などが表示されるようになっている。

　最も注目するのは、標高地図が見られる点。国土地理院の承認を得て正確な標高を入力。5メートルごとに色分けし、高低がわかるようにした。

　このハザードマップは「みんなで作る」が合言葉。パソコンや携帯電話から情報を投稿することができるため、より身近で迅速な情報を得られるのも特徴。誤った情報やイタズラ、古い情報で混乱しないよう、チェック機能や信頼性を示す欄も設ける。

　利用に当たって、メンバーの一人である消防士の川満陽一さんは「まずは避難経路などを実際に確認することが大切。ハザードマップはそれが全てではなく、いざという時の判断材料の一つ。自主防災の一助になれば」と話す。

　説明会では参加者全員でパソコンや携帯電話からの発信を実演。参加者からは「家族や仲間にも伝えたい」という声が上がった。同会メンバーは「要望があれば地域に出向いて説明し、改良を加えるなどみんなで良いマップにしていきたい」と話す。